【終了しました】

サービス・ドミナント・ロジック：『センシング』による価値共創

日時：　2009年7月3日（金）　13：00～17：30

会場：　日本マーケティング協会　アカデミーホール
(東京都港区六本木3-5-27 六本木YAMADAビル9F)

コーディネーター：　一橋大学大学院 国際企業戦略研究科准教授　藤川　佳則氏

　　　　　　　　　　明治学院大学経済学部経営学科 准教授　小野　譲司氏

講師：　独立行政法人産業技術総合研究所ﾃﾞｼﾞﾀﾙﾋｭｰﾏﾝ研究ｾﾝﾀｰ副ｾﾝﾀｰ長　持丸　正明氏

　　　　コマツ　建機ﾏｰｹﾃｨﾝｸﾞ本部  IT施工事業本部KOMTRAXｸﾞﾛｰﾊﾞﾙ推進部長　三輪　浩史氏

　　　　㈱アサツーディー・ケイ　ｸﾘｴｲﾃｨﾌﾞ開発室室長　染谷　栄一氏

◆スケジュール◆

*都合によりスケジュール、内容など変更になる場合がございます。

参 加 料：　JMA会員社 1名　21,000円　／一般　1名　31,000円（消費税込）

申込方法：　申込書に必要事項をご記入の上、FAX、郵送、

参加資格：　日本マーケティング協会　会員社の方

申込方法：　下記にご記入の上、7月1日迄に上記申込先宛にWEBまたはE-Mailにてお申し込みください。

お問合先：　(03)5575-2101　FAX(03)5575-0626　担当:事務局　伊豆丸　izumaru@jma-jp.org

＜開催にあたり＞

日本マーケティング協会では、マーケティングの今日的課題として、｢企業と顧客との価値共創｣に関する研究プロジェクトに取り組んでおります。この研究プロジェクトでは、マーケティング研究分野で新しいパラダイムとして注目を集める｢サービス･ドミナント･ロジック(Service-Dominant Logic: SDL)｣の観点からアプローチしております。

SDLは、｢モノかサービスか｣を区別する二分法から出発するのではなく、｢モノもサービスも｣包括的に捉え、企業がいかにして顧客と共に価値を創造できるかという｢価値共創｣の視点からマーケティングの論理を構築する考え方です。また、いかに優れたモノやサービスを創り、販売するかという交換価値(value in exchange)に注目するのではなく、SDLでは、モノやサービスを顧客が使用する段階における使用価値(value in use)に焦点をあて、そこでの企業と顧客の協働関係やプロセスに働く論理を解明しようとします。昨今、サービス分野のみならず、マーケティング一般に適用しうるロジックとして議論が進展しています。

当協会では昨年2008年7月に｢サービス･ドミナント･ロジック｣をテーマにセミナーを開催いたしました。その第2弾となる本セミナーは、その後の事例調査の成果を踏まえて企画するものです。今回は、モノやサービスを使用する段階で顧客が意識的に無意識的にとる様々な行動履歴を価値共創の源泉としてとらえ、そうしたデータの収集や解析、活用に取り組んでおられる方々にご講演いただきます。顧客行動をリアルタイムでとらえ、事業に活かす｢センシング（感知能力）｣は、今後、顧客調査や事業開発、営業企画など幅広い分野を横断する組織能力として重要となると考えます。皆様からの多数のご参加をお待ちしております。従来の枠にとらわれず、製造業からもサービス業からも広くご参加ください。

コーディネーター略歴

藤川　佳則氏　一橋大学大学院　国際企業戦略研究科准教授　

一橋大学経済学部卒業。同大学大学院商学研究科修士課程修了。ハーバード大学ビジネススクールにて経営学修士(MBA)、ペンシルバニア州立大学にて経営学博士(Ph.D)を取得。ハーバード大学ビジネススクール研究助手、ペンシルバニア大学講師、オルソン・ザルトマン・アソシエイツ（コンサルティング会社）、一橋大学大学院国際企業戦略研究科専任講師を経て、現職。専門は、サービス・マネジメント、マーケティング、消費者行動論。著書・訳書に、『マーケティング革新の時代』（共著）有斐閣、『心脳マーケティング－顧客の無意識を解き明かす－』（共訳）ダイヤモンド社などがある。

小野　譲司氏　明治学院大学経済学部経営学科准教授　

明治大学商学部卒業、慶應義塾大学大学院経営管理研究科博士課程修了、博士（経営学）を取得。早稲田大学アジア太平洋研究センター助手、明治学院大学経済学部専任講師を経て現職。専門は、マーケティング、サービス・マネジメント、日本版顧客満足指標の開発。主著として、『仕組み革新の時代』（共著）有斐閣、『顧客ロイヤルティの時代』（共著）同文舘、『マーケティング革新の時代　第1巻　顧客創造』（共著）有斐閣、『消費者・コミュニケーション戦略』（共著）有斐閣、『バリュー・プロフィット・チェーン：顧客・従業員満足を｢利益｣と連鎖させる』（共訳）日本経済新聞社、『顧客資産のマネジメント』（監訳）ダイヤモンド社などがある。