(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年2月号『多様なASEANか、閉じたASEANか』に記載された内容です。)

高まる保護主義や国境閉鎖は、一見、ASEANの多様性に逆作用するように思える。しかし、パンデミックの影響でその多様な文化や社会、行動様式そのものが変化していることに我々は目を向けなければいけない。変化をとらえ、物理的、そして意識的境界を越えていくには、創造性とアントレプレナーシップが今こそ求められる。

最も積極的にインクルージョンを取り入れている国はカナダ
日本は14か国中11位

 

マーケティングのインサイトとコンサルティングで世界をリードするカンターは、世界各国の就労環境調査を行い、被雇用者から得た回答のみに基づいた、企業のインクルージョン(包括性)とダイバーシティ(多様性)を表す世界発の指標、「カンター・インクルージョン・インデックス (Kantar Inclusion Index) 」を発表いたしました。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2018年2月号『ダイバーシティを企業力にする』に記載された内容です。)

2004年に小泉政権の肝いりで導入された構造特区制度で誕生した株式会社立の大学院大学として開学したのがデジタルハリウッド大学院大学である。設置会社であるデジタルハリウッド株式会社は、翌年に大学も開学し、他にデジタル系専門スクールやフランチャイズスクールとして日本に8ヵ所、タイなど海外にも専門スクール3校を展開している。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2018年2月号『ダイバーシティを企業力にする』に記載された内容です。)

企業におけるダイバーシティとは
「ダイバーシティ」とは環境関連では「生物多様性」と翻訳され、動物や昆虫、植物など多くの様々な種が共存していることを表し、種の絶滅を回避するための理想的なありようとして語られている。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2018年2月号『ダイバーシティを企業力にする』に記載された内容です。)

ダイバーシティが企業の存在意義そのものである、そんなの会社の一つがリクルートです。リクルートと言えば、起業家精神溢れる社員と、そこから生まれる数々の新規事業という印象が強い方も多いと思います。そんなリクルートの企業力の源泉を、サステナビリティ推進室長の伊藤綾氏に伺いました。

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