(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年10・11月号合併号『時間FACTFULNESS』に記載された内容です。)

過日、株式会社コレクシアと株式会社東急エージェンシー(以下、TAG) 共催で実施されたウェビナーについて紹介する。コレクシアは消費者行動の専門家として、顧客理解を起点とした分析を得意としており、TAG は消費者行動論も取り入れたコミュニケーション開発を得意としている。今回のウェビナーでは両社の強みを生かし、株式会社東急文化村(以下、Bunkamura)の事例を元にCX設計のツボが紹介された。

 

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年9月号『子どもドリブン:未来に挑む企業の芽』に記載された内容です。)

産後や家庭の問題もありますが、乳幼児保育は日本の大きな課題です。児童福祉施設の全てを経験し、その経営を経て、プランナーとして保育園を含む福祉事業参入を図る企業を指導し、保育/子ども・子育ての社会問題の解決に向けて大学院で博士研究をする河村氏に、企業事例を中心に、何ができるかご意見をうかがいました。

 

本荘 企業をサポートするようになった経緯を教えてください。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年9月号『子どもドリブン:未来に挑む企業の芽』に記載された内容です。)

本稿は、株式会社メルカリPeople Experience Manager望月達矢氏へのインタビューをもとに、株式会社メルカリ取締役President(会長)小泉文明氏の発言を加味して、作成しました。

 

いまや社会インフラともいえるほど広く老若男女に利用される(月間利用者数2千万人に迫る)フリマアプリを提供している株式会社メルカリは、2018年6月の上場から3年余りの若い企業ですが、その社員向けプログラムはすでに日本の上場企業の先端を走っています。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2022年1月号『わたし的マーケティング論』に記載された内容です。)

マーケティングは企業活動にとってどのようにエッセンシャルなのか?2020年からスタートしたパンデミックは、企業の業態をエッセンシャルとノンエッセンシャルに分けた。国際往来もエッセンシャルトラベルか、ノンエッセンシャルかで区別された。労働者も同様である。筆者が住むシンガポールや隣国のマレーシアではこの区分が日本よりはるかに明確にされ、ロックダウン下ではエッセンシャルと分類された企業だけが現場での操業、オフィスや工場への通勤を認められた。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2022年1月号『わたし的マーケティング論』に記載された内容です。)


私とマーケティング


 

2019年秋、『マーケティングホライズン』の編集委員にお声がけをいただいた。プロフィールにある通り、 私はIT企業を退職後、第一子出産と共に一般社団法人を設立した。そして2018年には第二子を出産し、無事(?)待機児童となった。2019年秋というのは、ちょうど自宅での育児&仕事に四苦八苦していたころだったが、家族が増え、働き方が変わったたことで、消費行動が大きく変わったことを実感する面白い時期でもあった。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年10・11月号合併号『時間FACTFULNESS』に記載された内容です。)

先に示したNHK国民生活時間調査2020において、もっとも多忙を極めていたのが30・40代の女性たちだった。時間データからはどんなシーンが見えただろうか。ここでは実際に30・40代のワーキングマザーたちに登場していただき、そのリアルに迫ってみたい。 

ここに登場する5人は働き方においてある程度の裁量を持つ人たちである。コロナによりリモートワークをするようになった人も、元々出社と半々で行っていた人もいる。仕事の内容も働き方も多種多様だが、日記からは男女に関わらず、これからはこうした働き方・暮らし方をする人たちが増えていくのだろうな、という近未来が垣間見える。単に忙しいワーキングマザーの日常ではなく、示唆に富む日記になっている。

日本経済は長きにわたるデフレで「失われた20年」と言われ停滞が続いています。

写真は高校3年生の11月のある授業。センター入試まで70日を切ったころの様子です。そこには入試への不安や焦りは感じられません。お互いに助け合いながら学ぶ残り少ない時間を愛しんでいるようにも見えます。

Y!アカデミア(ヤフー・アカデミア)は、ヤフーグループの次世代リーダー開発を行う企業内大学です。現在、ヤフーおよびグループ会社の社員400名が在籍し、自分らしいリーダーシップが発揮できるよう、スキルとマインドを鍛えながら切磋琢磨しています。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2022年1月号『わたし的マーケティング論』に記載された内容です。)

かつてマーケティングは、日本で配給論として教えられたという。時代が変わればマーケティングの意義や捉え方、そして内容は大きく変わる。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年2月号『多様なASEANか、閉じたASEANか』に記載された内容です。)

コロナウイルスは、2019年末に原因不明の肺炎流行として報道されて以降、年明けには新型コロナウイルスとして全世界に蔓延しました。足元では、ワクチンの投与も開始されていますが、依然として、地域、国によっては、第2波、第3波への対応に追われている状況にあります。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年2月号『多様なASEANか、閉じたASEANか』に記載された内容です。)

高まる保護主義や国境閉鎖は、一見、ASEANの多様性に逆作用するように思える。しかし、パンデミックの影響でその多様な文化や社会、行動様式そのものが変化していることに我々は目を向けなければいけない。変化をとらえ、物理的、そして意識的境界を越えていくには、創造性とアントレプレナーシップが今こそ求められる。

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