(こちらの記事は、マーケティングホライズン2022年5月号『Z世代 ホントのところ』に記載された内容です。)

最近の映画やドラマを見ていても、家族や恋愛の多様化が描かれているものが増えてきました。本記事では、未来に一番近い人たちであるZ世代の価値観やインサイトを見つめ、家族や恋愛のカタチの変化を考えていきます。

 

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年10・11月号合併号『時間FACTFULNESS』に記載された内容です。)

過日、株式会社コレクシアと株式会社東急エージェンシー(以下、TAG) 共催で実施されたウェビナーについて紹介する。コレクシアは消費者行動の専門家として、顧客理解を起点とした分析を得意としており、TAG は消費者行動論も取り入れたコミュニケーション開発を得意としている。今回のウェビナーでは両社の強みを生かし、株式会社東急文化村(以下、Bunkamura)の事例を元にCX設計のツボが紹介された。

 

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年9月号『子どもドリブン:未来に挑む企業の芽』に記載された内容です。)

産後や家庭の問題もありますが、乳幼児保育は日本の大きな課題です。児童福祉施設の全てを経験し、その経営を経て、プランナーとして保育園を含む福祉事業参入を図る企業を指導し、保育/子ども・子育ての社会問題の解決に向けて大学院で博士研究をする河村氏に、企業事例を中心に、何ができるかご意見をうかがいました。

 

本荘 企業をサポートするようになった経緯を教えてください。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2022年5月号『Z世代 ホントのところ』に記載された内容です。)


1.はじめに


 

Z世代とは、主として1990年代中盤以降に生まれ2010~2020年代に社会進出する世代を指す。今まで様々な市場を牽引してきた団塊世代が後期高齢者となり購買力が低下してきたこともあり、今後新たな市場開拓者として注目されている世代である。

三菱総合研究所では、毎年6月に日本在住者を対象に大規模生活者調査である生活者市場予測システム(Market Intelligence & Forecast:以下mifと表記)を実施しているが、本稿ではこの調査結果から見えてくるZ世代の特徴を定量的にひもといていきたい。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2022年1月号『わたし的マーケティング論』に記載された内容です。)

マーケティングは企業活動にとってどのようにエッセンシャルなのか?2020年からスタートしたパンデミックは、企業の業態をエッセンシャルとノンエッセンシャルに分けた。国際往来もエッセンシャルトラベルか、ノンエッセンシャルかで区別された。労働者も同様である。筆者が住むシンガポールや隣国のマレーシアではこの区分が日本よりはるかに明確にされ、ロックダウン下ではエッセンシャルと分類された企業だけが現場での操業、オフィスや工場への通勤を認められた。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2022年1月号『わたし的マーケティング論』に記載された内容です。)


私とマーケティング


 

2019年秋、『マーケティングホライズン』の編集委員にお声がけをいただいた。プロフィールにある通り、 私はIT企業を退職後、第一子出産と共に一般社団法人を設立した。そして2018年には第二子を出産し、無事(?)待機児童となった。2019年秋というのは、ちょうど自宅での育児&仕事に四苦八苦していたころだったが、家族が増え、働き方が変わったたことで、消費行動が大きく変わったことを実感する面白い時期でもあった。

2022年10月25日(火)日本マーケティング協会のアカデミーホールにて、特別講座「The Digital Marketing Revolution」が開催された。同講座は早稲田大学マーケティング・コミュニケーション研究所と日本マーケティング協会の共催。コーディネーターは早稲田大学マーケティング・コミュニケーション研究所所長の恩藏直人教授が務め、メイン講演にイリノイ大学アーバナシャンペーン校のAric Rindfleisch教授が登壇した。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2022年7月号『時間と距離を越える学びの未来』に記載された内容です。)


大人のための「小学校」


 

「起立!」「礼!」一斉に立ち上がって挨拶をするのは、平均年齢50歳台の生徒たちだ。2015年に山形県高畠町で産声を上げたこの学校は、その会場として廃校となった旧時沢小学校の校舎を活用したため、「元が小学校なら名前も小学校に」となった。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2022年7月号『時間と距離を越える学びの未来』に記載された内容です。)


「学ばない日本人」のその後


 

パンデミック前の2018年、リクルートワークス研究所では『どうすれば人は学ぶのか』というレポートをリリースした。約5万人に対する調査(全国就業実態パネル調査)の結果からは、雇用者のうち半数以上に上る51.1%がOJT、Off-JT、自己啓発そのいずれも「行なっていない」と回答したことが示されている。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2022年1月号『わたし的マーケティング論』に記載された内容です。)

かつてマーケティングは、日本で配給論として教えられたという。時代が変わればマーケティングの意義や捉え方、そして内容は大きく変わる。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年2月号『多様なASEANか、閉じたASEANか』に記載された内容です。)

コロナウイルスは、2019年末に原因不明の肺炎流行として報道されて以降、年明けには新型コロナウイルスとして全世界に蔓延しました。足元では、ワクチンの投与も開始されていますが、依然として、地域、国によっては、第2波、第3波への対応に追われている状況にあります。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年2月号『多様なASEANか、閉じたASEANか』に記載された内容です。)

高まる保護主義や国境閉鎖は、一見、ASEANの多様性に逆作用するように思える。しかし、パンデミックの影響でその多様な文化や社会、行動様式そのものが変化していることに我々は目を向けなければいけない。変化をとらえ、物理的、そして意識的境界を越えていくには、創造性とアントレプレナーシップが今こそ求められる。

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