毎年10月に実施している自主調査「生活者総合ライフスタイル調査CORE」のデータ販売を開始いたしました。今回は、その中から消費税増税と暮らし向き、預貯金の主な目的に関する意識を分析しました。

首都圏在住の18～79歳3,000人を対象に「新しい商品・サービス」に関する調査を実施しました。技術革新によって便利な機器が様々生まれていますが、その新しい商品やサービスについて調査した結果の中から、ウェアラブル端末について分析しました。

日本は少し改善するも、
行政や民間での女性リーダーシップに対しての偏見は根強い結果に

マーケティングのインサイトとコンサルティングを手掛ける世界トップ企業であるKantar（日本本社：東京都渋谷区、代表取締役会長：大竹秀彦、以下、カンター）は、世界約80カ国、350人の各国の女性政治家が一堂に会し、国際的な課題などについて意見交換するグローバルネットワークである「女性政治指導者（WPL）サミット」と共同で、リーダーシップに関する男女の平等性について世論調査を行い、カナダとフランスが最も平等性の高い国であることを、本日発表いたしました。

トップ50にランクインした日本ブランドの価値総額は2,230億ドルにのぼり、
トップブランドは依然、世界成長を遂げる可能性を秘めている

本日、WPPグループ（本社：イギリス・ロンドン、最高経営責任者：マーク・リード　以下、WPP ）とそのグループ企業であるKantar（以下、カンター）が初めて発表した、世界におけるブランド価値を測る年次調査「ブランドZ トップ50最も価値のある日本ブランドランキング」（ 英表記：『BrandZ™ Top50 Most Valuable Japanese Brands Ranking』　以下、ブランドZトップ50日本ブランドランキング）によると、1位を獲得したのはブランド価値総額289億ドルのトヨタでした。2位には通信プロバイダーのNTT（日本電信電話）（201億ドル）、3位にはホンダ（117億ドル）がランクインしました。