コミュニケーション (48)
「改元」による新しい時代への期待感が高まった2019年。働き方改革の法整備など、古い価値観や行動を見直す動きが進みました。一方、「老後資金2000万円」問題、断絶・孤立感に起因する悲惨な事件など、様々な出来事もありました。R&Dでは「生活者総合ライフスタイル調査CORE」から、この20年の動向を振り返り、2019年のソーシャルインサイトをまとめました。今回は、その中から「国全体の景気感」と「自分の暮らし向き」に対する意識の変化についてレポートします。
年末年始は、何かと出費が多いもの。子から親へ、親から子へ、どれだけお金を使ったのでしょうか。この年末年始に公共交通機関・クルマでお出かけした人、家族・親戚が自宅に訪ねて来た人に親子間での支出について調査をしました。
移動する人が多い年末年始の時期に公共交通機関や宿泊施設を利用した方に、チケット手配や予約について調査をしました。
この年末年始はカレンダーの巡りもよく、長いお休みを取った方も多かったことと思います。皆さんは、お休みをどう過ごしたのでしょうか。この年末年始の過ごし方について、全国の男女5,400人を対象に調査をしました。
毎年10月に実施している自主調査「生活者総合ライフスタイル調査CORE」のデータ販売を開始いたしました。今回は、その中から消費税増税と暮らし向き、預貯金の主な目的に関する意識を分析しました。
首都圏在住の18～79歳3,000人を対象に「新しい商品・サービス」に関する調査を実施しました。技術革新によって便利な機器が様々生まれていますが、その新しい商品やサービスについて調査した結果の中から、ウェアラブル端末について分析しました。
日本は少し改善するも、
行政や民間での女性リーダーシップに対しての偏見は根強い結果に
マーケティングのインサイトとコンサルティングを手掛ける世界トップ企業であるKantar（日本本社：東京都渋谷区、代表取締役会長：大竹秀彦、以下、カンター）は、世界約80カ国、350人の各国の女性政治家が一堂に会し、国際的な課題などについて意見交換するグローバルネットワークである「女性政治指導者（WPL）サミット」と共同で、リーダーシップに関する男女の平等性について世論調査を行い、カナダとフランスが最も平等性の高い国であることを、本日発表いたしました。
トップ50にランクインした日本ブランドの価値総額は2,230億ドルにのぼり、
トップブランドは依然、世界成長を遂げる可能性を秘めている
本日、WPPグループ（本社：イギリス・ロンドン、最高経営責任者：マーク・リード 以下、WPP ）とそのグループ企業であるKantar（以下、カンター）が初めて発表した、世界におけるブランド価値を測る年次調査「ブランドZ トップ50最も価値のある日本ブランドランキング」（ 英表記：『BrandZ™ Top50 Most Valuable Japanese Brands Ranking』 以下、ブランドZトップ50日本ブランドランキング）によると、1位を獲得したのはブランド価値総額289億ドルのトヨタでした。2位には通信プロバイダーのNTT（日本電信電話）（201億ドル）、3位にはホンダ（117億ドル）がランクインしました。
前編では、ANAとJALとでファンがかなり重複していてそれは特に若年層で顕著だと述べました。以下では、花王とライオンを採り上げます。
