毎年10月に実施している自主調査「生活者総合ライフスタイル調査CORE」のデータ販売を開始いたしました。今回は、その中から消費税増税と暮らし向き、預貯金の主な目的に関する意識を分析しました。

首都圏在住の18~79歳3,000人を対象に「新しい商品・サービス」に関する調査を実施しました。技術革新によって便利な機器が様々生まれていますが、その新しい商品やサービスについて調査した結果の中から、ウェアラブル端末について分析しました。

日本は少し改善するも、
行政や民間での女性リーダーシップに対しての偏見は根強い結果に

 

マーケティングのインサイトとコンサルティングを手掛ける世界トップ企業であるKantar(日本本社:東京都渋谷区、代表取締役会長:大竹秀彦、以下、カンター)は、世界約80カ国、350人の各国の女性政治家が一堂に会し、国際的な課題などについて意見交換するグローバルネットワークである「女性政治指導者(WPL)サミット」と共同で、リーダーシップに関する男女の平等性について世論調査を行い、カナダとフランスが最も平等性の高い国であることを、本日発表いたしました。

来たる11月1日(木)、香港貿易発展局はホテルニューオータニ東京におきまして、過去最大規模のシンポジウム「think GLOBAL, think HONG KONG (国際化へのパートナー:香港)」を開催致します。本シンポジウムは香港政府トップのキャリー・ラム行政長官の初来日により開催するもので、テレサ・チェン法務長官やマーガレット・フォン香港貿易発展局総裁をはじめ、約200名の香港の政官財界リーダーが来日参加する予定です。

設立から99年を迎えたダイレクトマーケティング協会(DMA)が「データ&マーケティング協会(Data & Marketing Association)」と名称を変更することとなった。

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