景気後退、パンデミック、オリンピックの遅れが成長の課題と機会を生み出す
~ 世界におけるブランド価値を測る調査

 

本日、WPP(本社:イギリス・ロンドン、最高経営責任者:Mark Read )とKantar(本社:イギリス・ロンドン、日本法人:合同会社カンター・ジャパン:東京都渋谷区)が発表した、世界におけるブランド価値を測る年次調査「ブランドZ 世界で最も価値のある日本ブランドランキングTop 50」( 英表記:『BrandZ™ Top 50 Most Valuable Japanese Brands Ranking』 以下、トップ50)によると、今年も首位を守ったのはブランド価値総額284億ドルのトヨタでした。通信プロバイダーのNTT *1(203億ドル)が昨年比1%増の2位を維持し、ソニー(120億ドル)が昨年比3%増で3位に浮上しました。

*1 :NTTはマスターブランドで、その内収益の過半数を占めるNTTドコモの評価を含みます。

全国の20~39歳男女を対象に、新型コロナウイルス流行下における生活の変化と今後の意識について調査を行い、独自の生活価値観クラスター「ポテンシャル・ニーズ・クラスター」(図1、2)により、新型コロナ禍での価値観の違いによる意識や行動の差異を分析しました。

4月7日に緊急事態宣言が出されて以降、我々の生活は大きく変化しました。R&Dでは全国の20~69歳男女を対象に、新型コロナウイルス流行下における生活の変化と、今後の意識について調査しました。第3回となる今回は、一人一人が感じた気持ち・考えの変化や今後への思いをまとめました。

市場に健康訴求の商品が急増する中、消費者に自社製品の信頼性をいかに伝え、差別化を図るかが重要となっています。本Webセミナーでは、広報・マーケター・販促担当者等の方々へ、以下2点を中心に、30分で新たな視点を提供します。

来たる11月1日(木)、香港貿易発展局はホテルニューオータニ東京におきまして、過去最大規模のシンポジウム「think GLOBAL, think HONG KONG (国際化へのパートナー:香港)」を開催致します。本シンポジウムは香港政府トップのキャリー・ラム行政長官の初来日により開催するもので、テレサ・チェン法務長官やマーガレット・フォン香港貿易発展局総裁をはじめ、約200名の香港の政官財界リーダーが来日参加する予定です。

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