(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年5月号『土地の地力 魅力度ランキングかい? 実はすごいぞ群馬県 』に記載された内容です。)

前橋市(未来政策課)は地域デザインを推進しています。未来政策課(2020年度までは未来の芽創造課)は、「街や人が笑顔に幸せになることを目的に、本市の暮らしやすさや多様性、寛容性を土台としながら、人と人とのつながりや心の豊かさを大事にする価値観で、新たな価値の創造に取り組む人やコトを支える」ことをミッションとして、未来型政策、民間共創、シティプロモーション、ふるさと納税、移住政策等により、今までの地域の再構築、言わば「地域×デザイン」を展開しており、その積み重ねが今回の「前橋市スーパーシティ構想」だと考えています。

 

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年3月号『変わる売り方 ~アパレルの未来~』に記載された内容です。)

 ZARAを擁するスペインのインディテックス(INDITEX)社は、売上高が3兆円を大きく超える世界ナンバーワンの衣料品専門店だ。「柔軟性」「デジタル統合」「持続可能性(サステナビリティ)」を軸に事業を展開。とくに、「OMO(オンラインとオフラインの完全な統合)」のビジネスモデルを追求し、リアル店舗とECとを一体化して運営し、利便性の提供と、店舗・ECの相乗効果による売上の最大化、在庫の効率化を図っているのが特徴だ。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年1月号『新型でいこう』に記載された内容です。)

後世、2020年・2021年、そしてその先の時代を語るとき、新型コロナウイルスはどのように表現されるのでしょうか。何よりも強い力で暮らしや社会を変えたとされるのか。あるいは、ずっと以前からくすぶっていたものや芽吹いていたものを一気に顕在化させたきっかけであったとされるのか。また、そのさなかにいる昨年から今年にかけてのわたしたち一人ひとりはこの意味をどう消化していくのでしょうか。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年1月号『新型でいこう』に記載された内容です。)

2011年3月11日。津波ですべてが流されて平らな地面だけが残った映像のショックは10年経った今でも忘れることができません。今回のコロナ禍は人々の心にどのような変化をもたらしたのか。われわれは、人々のナマの声を直接聴こうと2020年10月に関東、関西計7283人に対しすべて自己記入式の調査を行いました。

 


■コロナ禍で「地面だけが残った」


 

この調査は、2019年2月、2020年1月に行った「ブランド生態調査」の枠組で行いました。これは衣・食・住・情報など11の領域で「好意を持つブランド」3つまでとそれぞれについて「その好意の理由」を自己記入で答えてもらうもので、それに加えて今回は特別に「コロナ禍の中での思い」を聞きました。特に2020年1月と比較して今回の結果の顕著な特徴は以下の2点です。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年1月号『新型でいこう』に記載された内容です。)

2020年は荒手の「新型」に世界中が振り回され、今尚、先が見通せず、予断を許さない状況の中にあります。そんな中、ホライズン2021年1号のテーマが「新型でいこう」に決まったのですが、素朴な疑問が浮かびました。それは、そもそも「新型」って何なのか?ということです。勿論、定義は人それぞれで、時と場合によっても捉え方が変わってくると思います。「新型」について、あれこれ考えてみました。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年12月号『コロナの炙り絵@LIFE』に記載された内容です。)

既に人々は折り合いを付けながら「withコロナ」の暮らしをおくっています。先行きの見えない不安の中で、感染予防策とともにある新たな暮らし方や楽しみ方。わたしたちの消費は、なんだかんだしぶといものです。

 

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年2月号『多様なASEANか、閉じたASEANか』に記載された内容です。)


1.海外駐在員として


 

私の海外駐在は2018年2月、タイのバンコクが始まりだった。25年以上日本の営業畑で勤務してきたが、シンガポール現法のタイオフィスの責任者として初の海外駐在員となり、日本とは違う文化やビジネススタイルに日々奔走した。当初一番の壁は言葉であったが、未熟な英語を駆使しながらでも、コミュニケーションを全力で試みローカルスタッフと代理店との関係構築をつくることを目標とし、出来る限り自分から心を開き信頼し活動してきた。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年1月号『新型でいこう』に記載された内容です。)

2020年は、世界中が新型にやられてしまった感のある1年だったが、そのことがこれまで顕在化していなかったことを浮き彫りにした側面も否定できまい。もろもろの議論はあるもののハンコを連ねることによって成り立っていた役所の稟議改革が菅新政権の目玉政策のひとつになったり、ネット会議が飛躍的に増えたことによっての業務見直しやリモートワークの可能性への議論も盛んだ。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年11月号『アートで変える!』に記載された内容です。)

2015年に監修した、アンソニー・ダンとフィオナ・レイビー『スペキュラティヴ・デザイン注1』(原題は『Speculative Everything: Design, Fiction, and Social Dreaming』)は、英国ロイヤル・カレッジ・オブ・アート(RCA)のデザイン・インタラクション学科で教鞭を執った二人の著者による、10年に渡るデザイン教育の足跡と呼ぶべきものである。ダンとレイビーは、その後米国ニューヨークのパーソンズ美術大学に移り、現在はそこで「Designed Realities Studio(デザインされた現実)」[1]の共同ディレクターを務めている。

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