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素材、つまり、あるがままの状態を活かすということ
この原稿はリオ・デ・ジャネイロから東京への乗り継ぎ地であるドバイの空港で執筆されている。2016年の夏は海外出張が重なり、日本にいる時間がほとんどなかった。
企業による「アート・マーケティング」の可能性とベネフィットを考える
アートは人類が発祥して以来、社会に対し多大な影響や役割を果たしてきた。
経営はアート
今回は、縁あって『経営はアート』というテーマで記させて戴く事になりました。その縁の切欠は、総務省(その前は行政管理庁)から発行されている『行政と情報システム』に連載していた『システム化のコツ』で記した『経営はアート、管理はサイエンス』(2009年6月号第174話)であったと聞いています。
ゲーム産業革命 これからのゲーム業界はどこへ向かうのか?
原始を辿れば、人々が生きるために狩猟を行うことは広義に考えればある種のゲームだ。つまり、狩猟法やエサを工夫することで、獲物を増やすというゲーム攻略と考えても良いだろう。
従来の地方銀行の枠を超え、地方の課題当事者同士の連携力で、地域課題を解決する取り組みを行う山口フィナンシャルグループ(YMFG)100%出資のコンサル会社、株式会社YMFG ZONEプラニング(YMZOP)は、今、国や地域金融機関から大きな注目を集めています。2015年の創業以来、当社の事業に関わり続ける、取締役副社長の品川智宏氏にお話を伺いました。
───明治さんでは、このたび女性の健康を食で応援する「α-LunA(アルファルナ)」という商品を発売されました。まず、この商品についてお聞かせ願えますか。
───本誌の今回のテーマは、ウェルビーイング、誰一人取り残さないということです。どんな人でも人生はその人だけの、その人が主人公のものです。
鴻巣市福祉課では、市民の皆さまに寄り添い、誰一人取り残さないように奮闘なさっているとお聞きしております。その奮闘の実態をお聞かせいただけますか。
「財務と非財務をいかに統合して伝えるか」。企業の情報開示において、社会から要請が増えているトピックである。
企業の財務情報だけでなく、サステイナビリティや社会課題への対応を含む非財務面、つまり戦略面での重点課題を特定して開示する。そのうえで非財務面での取り組みとその結果指標としての財務をつなぐ、一貫性のあるストーリー構築が求められている。
本特集のテーマでもある、地球課題、社会課題という静脈起点で経済価値創出を意図する考え方を、本稿では企業単位にブレイクダウンし、財務と非財務の統合というアプローチから考えてみたい。フラクタル(細部で表現されることが、全体として表現されることと同一であること)な現象として、企業単位としての「部分」から社会システムとしての「全体」を形成する、そんな発展可能性を描きたいと思う。
スタートアップ企業VALT JAPAN株式会社は、労働市場における重要な役割を果たし、就労困難者の新たな活躍機会を提供する取り組み「NEXT HERO」を展開している。この対談では、そのビジョン、ビジネスモデル、そして創業者の背景に迫った。
漢字
第1話の冒頭で、「今年の漢字」の話をした。昨年(‘22年)の一位には「戦」が選ばれた。その年の2月にロシアがウクライナ侵攻を開始したことで、戦争の恐ろしさを目の当たりにした年の世相を表す一文字と言える。過去三年の一位の漢字を並べると「令」「密」「金」である。’19年に元号が令和に変わり、’20年に新型コロナウイルス感染症が始まり、’21年に東京オリンピックが開催されたことが、漢字一字から思い出される。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2022年1月号『わたし的マーケティング論』に記載された内容です。)
「相手の気持ちや、思いを想像し、笑顔や感動、驚きを創造すること」。それが、わたし的マーケティング論です。
大学、大学院の講義や、企業の研修でよく例えとしてお話することが、マンガ『ドラえもん』の、ドラえもんと、のび太君の話です。ドラえもんのストーリーは、誰もが知っており、学生からシニア層まで共通の話題として提供できるので、マーケティングに限らず、経営学全般の講義、講演等で大変重宝しています。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年2月号『多様なASEANか、閉じたASEANか』に記載された内容です。)
1.海外駐在員として
私の海外駐在は2018年2月、タイのバンコクが始まりだった。25年以上日本の営業畑で勤務してきたが、シンガポール現法のタイオフィスの責任者として初の海外駐在員となり、日本とは違う文化やビジネススタイルに日々奔走した。当初一番の壁は言葉であったが、未熟な英語を駆使しながらでも、コミュニケーションを全力で試みローカルスタッフと代理店との関係構築をつくることを目標とし、出来る限り自分から心を開き信頼し活動してきた。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2021年1月号『新型でいこう』に記載された内容です。)
2020年は、世界中が新型にやられてしまった感のある1年だったが、そのことがこれまで顕在化していなかったことを浮き彫りにした側面も否定できまい。もろもろの議論はあるもののハンコを連ねることによって成り立っていた役所の稟議改革が菅新政権の目玉政策のひとつになったり、ネット会議が飛躍的に増えたことによっての業務見直しやリモートワークの可能性への議論も盛んだ。