(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年8月号『DX : 先行する生活者、日本企業は追いつけるのか』に記載された内容です。)

企業が企画した製品やサービスの価値を企業の意図通りに伝え、届けることがマーケティングの目的だった。教科書的なマーケティングでは、ターゲットとする顧客像を決め、自社製品を競合製品と差別化し、競争上最も理想的な位置づけを実現するために4Psを設定することになっている。その結果、企業の意図通りのポジショニングが実現し消費者が反応してくれればマーケティングは成功であるとされた。

With/Afterコロナに企業が注視すべき消費者の新・欲求“ニューノーマル・プラネット2.0”を発表

デコムでは、緊急事態宣言下の4~5月に調査を行い“ニューノーマルプラネット”を発表しました。

“巣ごもり消費”は単なる現象にすぎない

 コロナ禍における消費トレンドを“巣ごもり消費”という現象面で捉えても、変化の本質は理解できません。
近視眼的に現象を追っかけるだけでは、消費者の新しい“欲しいの本質”を捉えたことにはなりません。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年1月号『美意識』に記載された内容です。)


美意識の高さは、会社を救う

今後、消費者や社会が会社としての美意識の高さを意識することは、ますます当たり前になっていくのではないだろうか。「タイム」誌の2019年 「パーソン・オブ・ザ・イヤー」に選ばれたGreta Thunberg(グレタ・トゥーンベリ)さんが国連気候行動サミットでスピーチを行った頃に前後し、ファッション業界では時代の変化を象徴するような出来事が伝えられた。

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2019年9月号『支える 裏方に徹するプロフェッショナル』に記載された内容です。)


流通革命の時代と流通経済研究所設立

日本の流通業は、現在大きな変革期を迎えている。これまでにも流通業には様々な変革が起きているが、最も大きな変革期は流通革命と呼ばれた1960年代のものだろう。この時は、業種別流通から業態型流通への移行期で、スーパーマーケットというセルフサービスの業態店の登場により、それまでの中小専業店中心であった流通構造が変わった。それに伴い、メーカーの流通チャネルや取引制度が変わり、卸売業は集約化・総合化が進んできた。

カンター(日本本社:東京都渋谷区、代表取締役:大竹秀彦)は、この度 「Kantar Profiles Network(以下、カンター・プロファイルネットワーク)」の提供開始を発表いたしました。

マーケティングのインサイトとコンサルティングで世界をリードするカンターは、新しいオンデマンド・セルフサービス型のリサーチ・インサイトストア、「カンター・マーケットプレイス(Kantar Marketplace)」を 2019 年 3 月より提供開始することを発表いたしました。

消費者インサイト論を超えて
-潜在価値情報は消費者インサイトを破壊する

(こちらの記事は、マーケティングホライズン2018年4月号『働き方開拓』に記載された内容です。)

働き方改革の本質
働き方改革という言葉が注目されるようになって久しい。多くの企業がこの波に乗ろうと、「働き方改革」を掲げて色々な活動を行ったり制度を導入したりしている。

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