景気後退、パンデミック、オリンピックの遅れが成長の課題と機会を生み出す
~ 世界におけるブランド価値を測る調査
本日、WPP(本社:イギリス・ロンドン、最高経営責任者:Mark Read )とKantar(本社:イギリス・ロンドン、日本法人:合同会社カンター・ジャパン:東京都渋谷区)が発表した、世界におけるブランド価値を測る年次調査「ブランドZ 世界で最も価値のある日本ブランドランキングTop 50」( 英表記:『BrandZ™ Top 50 Most Valuable Japanese Brands Ranking』 以下、トップ50)によると、今年も首位を守ったのはブランド価値総額284億ドルのトヨタでした。通信プロバイダーのNTT *1(203億ドル)が昨年比1%増の2位を維持し、ソニー(120億ドル)が昨年比3%増で3位に浮上しました。
*1 :NTTはマスターブランドで、その内収益の過半数を占めるNTTドコモの評価を含みます。
(こちらの記事は、マーケティングホライズン2020年8月号『DX : 先行する生活者、日本企業は追いつけるのか』に記載された内容です。)
スマートフォンの普及によりここ5年くらいの間にTwitterやInstagramなどのSNSが生活者、特に20代、30代の女性にとって空気のような普通の存在になってきました。商品やサービスの情報の入手先もTVや新聞ではなくSNS上の「声」に頼る人が増えているようです。リアルな生活圏と並行してSNS上にもう一つの生活圏が出現したと言ってもいいでしょう。いま日本企業が遅れていると騒がれているDX(デジタルトランスフォーメーション)はとっくに生活者たちの間で進行してきています。
イタリア、スペイン、米国をはじめ世界各国で、新型コロナウイルス(COVID-19)が猛威を振るっているのは周知のとおりです。そんな中3月16日(2020年)、FORBUS JAPANのオンラインサイトに載った「LVMHが手指消毒剤をノーブランドで生産、病院などに無料提供へ」という記事が目に留まりました。
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トップ50にランクインした日本ブランドの価値総額は2,230億ドルにのぼり、
トップブランドは依然、世界成長を遂げる可能性を秘めている
本日、WPPグループ(本社:イギリス・ロンドン、最高経営責任者:マーク・リード 以下、WPP )とそのグループ企業であるKantar(以下、カンター)が初めて発表した、世界におけるブランド価値を測る年次調査「ブランドZ トップ50最も価値のある日本ブランドランキング」( 英表記:『BrandZ™ Top50 Most Valuable Japanese Brands Ranking』 以下、ブランドZトップ50日本ブランドランキング)によると、1位を獲得したのはブランド価値総額289億ドルのトヨタでした。2位には通信プロバイダーのNTT(日本電信電話)(201億ドル)、3位にはホンダ(117億ドル)がランクインしました。