新型コロナにより夕食の手作り率増加

R&Dでは全国の18~69歳の女性を対象に、毎日夕食のメニューを聴取する「ディナーサーベイ」を実施しています。4月のレポートでは、自治体の外出自粛要請が夕食時外食率に与えた影響についての分析をご報告しました。今回は、第二弾として非常事態宣言による外出自粛の影響がもたらす夕食メニューの変化についてレポートします。

 

調査結果

 

◇4月の夕食時外食率は大幅ダウン、自宅での夕食率が112%アップ。(図1)

新型コロナウイルスの影響で3月の夕食時外食率は7.2%と前年比66%まで低下していたが、緊急事態宣言が出された4月の夕食時外食率は前年比24%まで低下し、代わりに「自宅での夕食」が前年比112%と増加した。特に増えたのは、元々夕食時外食率の高かった単身世帯での「自宅での夕食」で前年比14ポイントの増加である。

 

◇自宅での夕食機会の増加で増えたのは定番メニュー。(図2)

昨年同時期に比べ増えたのは、主食では「白ご飯」「カレーライス」「丼もの」、 主菜では「焼肉・鉄板焼き」「生姜焼き・照り焼き・ソテー」「焼き魚」「餃子・シューマイ・春巻」、副菜では「サラダ」「みそ汁・豚汁・汁物・吸い物」などである。非常事態だからと言っても何か特別なメニューが増えたというわけではなく、「自宅での夕食」機会の増分は、普段食べている定番メニューの増加となったようである。

 

◇加工食品の利用状況など作り方に変化。(図3)

加工食品の利用状況をみると、「餃子類」「ハンバーグ類」「揚げ物類」ともに「冷凍食品」が増加している。世帯タイプ別に見ると、「餃子類」に関してはどの世帯でも「手作り」が増加し、「チルド」の利用が減少している。子有り世帯ではその他のメニューでも「手作り」が増えているが、単身世帯では「手作り」率が下がったメニューが多い。

 

R&D's View


◇多様化する食ニーズに対応する商品開発とコミュニケーションが課題

緊急事態宣言により夕食を自宅で食べる機会が増えました。毎日自宅で食べるとレパートリーが枯渇して新しいメニューに挑戦する機会が増えるのでは?と思っていましたが、定番メニューの頻度が増えるという結果でした。無難な選択肢かもしれませんが、家族や自分の好きな定番メニューが増えるというのは、納得の結果です。

定番メニューであっても、作り方に変化が見られたのは興味深い点です。「餃子類」のように作るのに時間がかかるメニューでは、この機会に手作りに挑戦する人も多かったようですが、「揚げ物」など技術的にも心理的にもややハードルの高いメニューは、手作りするより調理やストックのしやすい「冷凍食品」が増えたのではないでしょうか。

お子さんのいる世帯で手作りが増えているのは、普段は忙しくてできないけれど時間がある今は手作りしてあげたいという気持ちの表れかもしれませんし、お子さんと一緒に作る機会にしたとも考えられます。一方で、これまで外食することが多かった単身者は家での夕食機会が増え、安くて簡単に調理できる冷凍食品やレトルトを活用したのではないでしょうか。

緊急事態宣言解除後もしばらくは自宅で夕食を摂ることが多いと思われます。それぞれの世帯構成のニーズがどのように変化していくか、きめ細かく把握した商品開発とコミュニケーションが食品業界にとって更に重要な課題になると言えるでしょう。

 

クリックして拡大(図1~3)

 

その他の調査データを含め、無料ダウンロードデータ集「新型コロナ禍で夕食に変化は起こったか」には、以下の内容を掲載しています。

●コロナ禍における夕食摂食場所の変化(全体、世帯別)
●夕食時外食率の変化(全国:日ごとの推移)
●夕食メニューの変化(主食・副菜・主菜:全体、世帯別)
●中食・加工食品の使用状況の変化/餃子類、ハンバーグ類、揚げ物類、カレーライス、丼もの、パスタ、麺類(全体、世帯別)
●夕食メニュー選択理由(全体、世帯別)

※分析で使用した「ディナーサーベイ」365日夕食メニュー調査の詳細は、R&Dホームページをご覧ください。。

 

調査設計

 

調査目的

緊急事態宣言による外出自粛の影響がもたらす夕食メニューの変化を、単身世帯、夫婦二人のみ世帯、夫婦と子供のいる世帯で分析した。

調査手法

インターネット調査

調査対象者

全国18~69歳女性

サンプル数

1日 1,000世帯 (年間 約36万世帯)
調査実施日 2009年4月~(毎日調査実施)
調査実施機関 株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント

サンプル数内訳

≪引用・転載時のクレジット表記のお願い≫
本リリースの引用・転載時には、 必ず当社クレジットを明記いただけますようお願い申し上げます。
<例>「(株)リサーチ・アンド・ディベロプメントが実施した調査によると・・・」


お問い合わせ先
●本分析担当:
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント カスタマーサービス本部(山本)
●本資料に関するお問い合わせ:
株式会社リサーチ・アンド・ディベロプメント カスタマーサービス本部(栗原)
TEL:03-6859-2281 e-mail:このメールアドレスはスパムボットから保護されています。閲覧するにはJavaScriptを有効にする必要があります。

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